■父の日 　6月の第3日曜日である父の日は、1910年のアメリカで決まった。ワシントン州のＪ.ドット夫人が嘆願したのがきっかけである。 　Ｊ.ドット夫人の兄弟は男の子5人と女の子が1人の6人兄弟であった。父親であるウイリアム・ジャクソン・スマートは、南北戦争時代、北軍の軍曹で、父親が軍に召されているあいだ、母親がこの6人兄弟を育てた。そのため母親は父親の復員後、過労のために亡くなってしまった。 　その後、ウイリアム・ジャクソン・スマートは子どもたちが成人するまで男手ひとつで子どもたちが成人するまで育て上げた。アメリカが今のような豊かな国ではなく、悲劇の時代といわれていた頃なので、その苦労は大変なものであっただろう。 　母の日のカーネーションに対して父の日にはバラの花を贈ることになっているが、日本では定着していない。これはドット夫人が亡き父親の墓前に白いバラを供えたためであるが、日本ではむしろ品物のプレゼントが一般的となっている。 ■6月の旬 ●野菜類…アスパラガス・ジャガイモ・ラッキョウ・シソ・サヤインゲンなど ●魚介類…アユ・カツオ・アジ・ドジョウなど ●果物類…サクランボ・プラム・ウメなど ●花　類…アジサイ・ユリ・ナンテン・オシロイバナ・キキョウなど

「住居」「家具・家事用品」「教養娯楽」 　夏にかけての橋渡しの月である6月。梅雨にも入り、物憂げな日々が続く時期である。気温と湿度の上昇が著しい時期でもあるので、衛生面・健康面に注意しなくてはならない。そんな6月は「住居」「家具・家事用品」「教養娯楽」を取り上げようと思う。 ■住居 　2006年は、畳替え、給排水関係工事費等への支出の増加により、全体的には増加傾向にあった。その他、外壁・堀等工事費への増加も見られ、工事その他サービスを中心とした項目が増加していた。しかしながら2005年と比べると1ヶ月単位でのトレンドは見られず、前後3ヶ月ほどにかけて増加する。これらを見ると、この項目は初夏にかけて増加していくと考えられる。 ■家具・家事用品 　主に家事用消耗品・寝具類・家事サービスが増加していた。詳しく見ると、家事用消耗品では殺虫・防虫剤や洗濯用洗剤が、寝具類では布団やマットレスなどの他の寝具類などが増加している。特に布団、他の寝具類に関しては、4〜5月に支出が増加する被服類と違い、本格的な夏日が訪れないと支出が増加しないようである。 ■教養娯楽 項目別に見ても、軒並み減少傾向にある。教養娯楽用品、教養娯楽サービスへの支出は前月から急激に減少する。教養娯楽用品では園芸品・同用品、フィルムが、教養娯楽サービスでは文化施設入場料への支出の減少が多くを占めている。園芸品・同用品、フィルムに関しては、月単位で小まめに購入するものとは考えられないので単純に需要がなくなるためであると考えられる。教養娯楽サービスに関しては、夏に向けての谷間の時期であることと、天候、そして他の月に比べて休日が少ないことも影響しているだろう。

■まとめ 　上記の考察から、6月はいわば谷間の月であるということが言える。全体としての消費支出を見ると、4月から5月にかけて減少してきた支出が6月で下げ止まり、7月から上昇し始める。 　住居に関しては、6月単月でのトレンドは見られなかったが、家具・家事用品での殺虫・防虫剤への支出の増加は案の定といったところであろう。消費者の衛生意識が高まるということは、それが販売者にも求められるということだ。特に食品を扱う方々には注意してもらいたい。教養娯楽では、4〜5月に「何か始めよう」と思い立った消費者の熱が冷めてきているということが伺いとれる。それらの「継続」を打ち出しても面白いかもしれない。 　4〜5月ほどではないが、6月も販促キーワードは多い。年に1ヶ月程度の”梅雨”があるからである。主なものとしては、「清潔」「衛生」「清掃」などであろうか。「雨の日のすごし方」などもテーマ性としては十分である。そのほか「父の日」「お中元」「気温の上昇」なども見逃せない。消費者が憂鬱になりがちな季節をどうすれば快適に乗り切ることができるか、販促の腕の見せ所といったところであろう。 ［企画課：高橋健次］

「セカンドライフ」というと、リタイアした会社員が心機一転して始める第二の人生、あるいは定年退職した後に楽しむ自由な生活などの意味で使われることが多いが、インターネット上で今「セカンドライフ」といえば、間違いなくアメリカのリンデンラボ社が運営する仮想世界、『Second Life』を意味する。 　『Second Life』とは、会員数が500万人を迫る勢いの会員制ネットサービスで、ユーザー登録後自分の分身である「アバター」を作成し、専用ソフトをダウンロードすれば誰でも無料で参加できる。最大の特徴は3Dオブジェクト機能を搭載し、ユーザーの持ち物はもちろん、土地や建物などが自由に作成できる点だ。さらにこうして作った「製作物」は知的財産権が認められ、独自の仮想貨幣である「リンデンドル」で売買ができ、またこの「リンデンドル」は実際の米ドルと交換が可能であるため、この仕組みを利用し実世界で生計を立てることもできるという。また、コンテンツ作成自体をユーザーに委ねているため、「三次元のWEB2.0的サービス」と称されるように、従来のサービスにはない自由度の高さも魅力のひとつだ。 　最近では、発祥の地であるアメリカ同様、日本でも広告媒体として注目されつつあり、トヨタ、ソフトバンク、セシール、BOOKOFFなどの多種多様な日本企業も、同サービス内でマーケティング活動や通販サイトへの誘導などの広告展開を実施している。 　しかしその一方で、仮想世界での商取引が違法商品の売買やマネーロンダリングなどの不正行為の隠れみのになるのではないかという懸念も指摘されている。また、例えば個人が仮想貨幣による商行為で得た場合について、課税の対象となる可能性もあるなど税制面での問題も存在する。 　今年の夏までには正式な日本語版サービスがスタートし、日本人ユーサーの増加が見込まれる『Second Life』。個人として楽しむエンターテイメントツールとしてはもちろん、最先端の広告・マーケティング媒体としても今後注視していく必要がありそうだ。